歴史的な規模の株価暴落の、その主な原因パターンを解説します。
歴史的な株価暴落事件の、主な3つの原因パターン
1「加熱しすぎた株式市場が、政府による別部分の規制・抑制によってバブル崩壊する」
- 国全体に広がっている、投資ブーム
- この状況下で、国のインフレ率を低下させるためにその国の中央銀行が政策金利を大幅に引き上げると、
その影響によって国で景気後退が起こることが不安視され、株価が大暴落する
- この状況下で、国のインフレ率を低下させるためにその国の中央銀行が政策金利を大幅に引き上げると、
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本項目の具体例:ウォール街大暴落(1929年)
6年間も上昇の一途をたどり、6年前の5倍の価格にまで膨れ上がったNYダウ平均株価が、1929年10月から大暴落を始めた歴史的事件。
1929年8月にアメリカの連邦準備制度(アメリカの中央銀行)が政策金利を引き上げ、
同年9月にイギリスの中央銀行も続いて政策金利を引き上げたことで、加熱しすぎていた株式市場はショックを受け、それが同年10月の株価大暴落の引き金となった。
NYダウ平均株価は1932年7月まで下落を続け、歴史上で最大の株価暴落事件とされている。
この株価暴落は、1929年から始まる世界恐慌のトリガーとなった。
2「土地バブル・住宅バブルなどが崩壊し、その悪影響が株式市場へ波及する」
- 土地バブル・住宅バブルなどが起きている状況で、「土地・住宅が高騰していて、一般国民がそれらを購入しづらくなっている問題」を是正するために、政府が規制(政策金利の引き上げや、銀行融資の規制など)を実行する
- 土地バブル・住宅バブルが崩壊すると巨額の不良債権が発生し、国の不況化が確実になるため、それを悲観して株式市場でも株価暴落が引き起こされる
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本項目の具体例:リーマンショック(2008年)
当時、アメリカで住宅が投機対象となっており、住宅の価格が高騰しすぎていたせいでFRB(アメリカの中央銀行制度)が急速かつ大幅に政策金利を引き上げ、それによって住宅価格を抑えようとした。
これにより住宅ローンの金利が大きく上がり、その金利を支払えなくなる人が続出。
さらに、この住宅バブルの支えになっていたサブプライムローン(低所得者向けの住宅購入用ローン)は債券化されて世界中で販売されていたが、
住宅バブルの崩壊とともにサブプライムローンは不良債権化し、世界規模の金融不安と長期にわたる株価大暴落を引き起こした。
「リーマンショック」のリーマンとは、アメリカで第4位の規模の投資銀行『リーマン・ブラザーズ・ホールディングス』が、サブプライムローンの価値の毀損のせいで2008年9月に経営破綻した現象にちなむ。
3「投資ブームの対象だったモノが、過大評価だったことが判明して株価が暴落する」
- 将来性の高さを期待されて投資が集中していた分野・銘柄が、後に期待外れだったことが判明すると、株価が暴落する
- 投資ブームの対象だったモノが、巨大ジャンル(IT分野など)であった場合、そのジャンル全体の株価暴落につられて株式市場全体も暴落に巻き込まれることが多くなる
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本項目の具体例:ITバブル崩壊(2002年)
当時、ITは新しいビジネスモデルの到来だと大いに期待され、アメリカ株式市場のNASDAQ総合指数(主にIT系企業の銘柄で構成されている株価指数)は1996年の1000前後から、2000年3月には5048まで急激に上昇した。
しかし、FRB(アメリカの中央銀行制度)が政策金利を引き上げたことでITベンチャー企業は資金借り入れが困難になり、その大半の企業が倒産し、
2002年にはNASDAQ総合指数は1000台にまで暴落した。
NASDAQ総合指数が暴落前の水準まで戻るのに、約12年も要した。
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